
2020年07月

② 地下街・地下道・トンネルなどの土地の下を通る場所にはエネルギーの通り道が存在することが結構ある(そういうものが多分地下には存在しやすい)
しかし、すでに市中のマスク不足が解消されている6月下旬、新たに約5800万枚を契約していたことに批判が集中。介護施設などからも「必要ない」などと不満の声が相次いだことを受け、野党議員が28、29日に開かれた野党合同ヒアリングで追及していた。
これらは鳥インフルエンザ対策のために設立された国際イニシアチブ「GISAID」や、現在の日本のパンデミック(世界的大流行)の状況により立証されているという。
武漢が1月23日にロックダウン(都市封鎖)されたことを受け、欧米各国は2月上旬に中国全土からの入国制限を行った。しかし、「すでに広がっていたS型はG型の致死率を上げる特徴がある」(上久保氏)ことから多数の死者が出た。
これに対し、日本が入国制限を中国全土に強化したのは3月9日と遅れた。その間に日本国内で広がっていたK型のウイルスは、「G型に対する獲得免疫を有する」(同)ことから、結果的に集団免疫が確立したという説だ。
仮説を立てるうえで、上久保氏らが着目したのが、新型コロナウイルスに感染すると、インフルエンザに感染しなくなる「ウイルス干渉」という現象だった。「体内に入ったウイルスにより活性化されたサイトカイン(免疫系細胞から分泌されるタンパク質)の反応が出るために、同時に他のウイルスの感染も妨げられる」と説明する。
昨年10月から今年1月のインフルエンザの流行の波が前年の同じ時期より小さくなっていたといい、ここでS型やK型のウイルスが広がっていたと上久保氏はみる。
■京大研究者・上久保氏「非科学を横行させるな」
「再感染」と免疫の関係について上久保氏は東京・新宿のホストクラブなどのPCR集団検査で陽性が相次いだ事例を引き合いに、こう説明する。
「既感染者(免疫を獲得済み)ののどや、体内に再びウイルスが入ったところで、たまたま集団検査などでPCR検査が行われたと考えられる。抗体が減衰していても免疫が記憶されており、再度ウイルスが入ると、速やかにウイルスに対してその免疫が反応し、ウイルスを排除する。また、免疫細胞が廃れかけた場合は再度ウイルスが曝露(=ウイルスにさらされること)することで、むしろ免疫にエンジンがかかるブースター効果というものがある」
これが事実なら、PCR検査を増やせば増やすだけ、感染者数が増えても、日本では欧米のように死者が急増する可能性は低いということになる。
再度、緊急事態宣言を出すべきだとの声もあるが、上久保氏はこれに反対の立場だ。「免疫が形成されるまでに複数回の接種を要するワクチンがあるように、新型コロナウイルスに対する免疫を維持するには、ウイルスと生活していかなければならない。もともとコロナウイルスとはともに暮らしてきた。今から急に始まるわけではない。再度自粛すれば、かえってその機会が失われかねない。『3密』や換気など非科学的な話ばかりだ。すべてを真摯(しんし)に検証すべきだ。私は自分が間違っていたら、間違いは素直に認める。しかし、非科学は絶対に横行させてはならない」
自粛というのは
・経済を回さなくても生活できる方法
・コロナウイルスを壊滅させる方法
の二つの方法が編み出されない限り、単なる遅延効果しかもたらさない。
籠城して生活できなくなるまで我慢しても、堪えきれずに経済活動を再開した途端に再びコロナウイルスが蔓延する。
その度に経済打撃で何万人もの失業者が生まれ、税収が低下し、生活保護受給者や犯罪者が増え、今後10年20年に渡り影響します。
どう考えても、感染予防しながら経済活動をする以外の道はない。
幸い、感染者が数字として増えていても、重症者や死者数は少ない。
ワクチンや治療薬の開発も、頑張ってくれています。
希望と思いやりを持って、感染リスクの低い生活を心がけながら、お互いに思いやりを持ってなんとかやっていきましょう。
大阪モデル→ 🟡黄(警戒)
— 吉村洋文(大阪府知事) (@hiroyoshimura) July 29, 2020
本日の検査数2074件
陽性者数221人(内70歳代以上22人)
症状内訳(重症3、軽症・無症状214人)
陽性率10.7%
感染源不明者163人
感染源不明者の前週増加比1.99、平均数93.86人
重症病床使用率8.5%
軽症中等症病床使用率24.2%
ホテル療養使用率31.6%https://t.co/fdIBRQ1igC
タクシー業です。
今回の連休で感じた事!
県外からの観光者の殆どがマスクをしてない!
俺、東京から来たけどコロナじゃないから大丈夫♂️
本当に地元民より危機意識が低すぎます。
これでは感染は防ぎようがありません。
コロナになるのはしょうがないけど、感染を防ごうと言う意識の低さにがっかりでした。
岩手県民、その他地方の方も地元民は感染拡大阻止に尽力を注いでます。
俺はコロナじゃないと言う安易な考えはやめてもらいたい。
本来は住宅建設が進んでいなかったエリアにまで次々と住宅が整備されることになった。
こうした状況になることは、あらかじめ想定されていたことであり、本来なら都市部の安全なエリアにおける集合住宅の整備が進むよう政策を変えるべきだったが、そうなっていないのが現実である。
(略)
現実には、危険なエリアであっても住宅整備を進めているケースが多く、これが被害を拡大させた面があることは否定できない。2018年に日本経済新聞社が行った調査によると、人口の集約計画を掲げる自治体の約9割が、浸水リスクの高い地区にも居住の誘導を行っていたという。
(略)
ここ20年の間に日本の経済力が著しく低下したのもまた事実であり、巨大な広域経済圏を維持する余力はもはや残っていない。人口集約は不可避であることを前提に、安全なエリアで住宅開発が進むよう、政策の方向性をはっきりさせる必要があるだろう。同時に消費者も、自身と家族の安全を最優先に住む場所を選択できるよう意識を変えていく必要がある。
https://news.livedoor.com/article/detail/18646950/
本来、居住地に適さない低地に家が建つ。
東北大震災で、、
津波被害に遭った地域も、低地です。
「ここより下に家を建てるな」という碑があっても、、
どんどん開発されて家が建って行った。
結果として、、津波や洪水で家が流されている。
中州というべき場所に老人ホームが建つ。
洪水で沈むのがわかっている場所です。
右端の残っている家の高さが昔から大丈夫な土地でしょうね。
建築不可地としない行政の無作為でもあるし、、
そういう場所を承知で建築計画を出す経営者側の問題だし、、
色々な理由がありますが、、
やはり、、個々のリテラシーが高くないとこういう問題は減らないと思いますね。
安い土地があっても、、、
元々家が建っていなかった土地は理由がある。
そういう感覚で土地を眺めてみることです。
そしてリスク対策が取れるなら、、
行政が住宅不可にしていない限り、建築するのは個人の自由です。
保険会社も、保険料をハザードマップに照らして地域ごとに金額を変えるべきでょうね。
今年流されなかっただけで、来年流される家は沢山あると思います。
取り敢えずこの辺で。
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身体軸
身体軸ラボ
立ち方歩き方座り方、中心をつかむ感覚に心と身体のあり方を地道に坦々と追求して30年が経ちました。人生の後半に入ってもまだまだ道は深く遠く何が頂上かはまるで見えません。道なき道をただ歩いていく、、その思うところを日々綴っていきます。
2003~4年頃より最初のブログを開始
2012年より「身体軸ラボ」としてブログ開始
2018年12月21日、ブログ4450記事が突然飛びました。
2018年12月22日、新たにlivedoorブログで開設。
身体軸と健康を中心テーマに引き継いで行きます。
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