バカですか?
まぁサウジのアラムコが被弾して生産停止しているのは打撃ですが、、
湾岸戦争時はあまり問題は無かったんです。
一部メディアが早くもオイルショックを持ち出し不安を煽っているが、客観的データはそれを否定している。
備蓄状況： 高市首相は3月2日、「石油備蓄は254日分ある」と明言。約8.5カ月分の猶予があり、パニックに陥る必要はない。
マスコミの懸念： 昭和のパニックを引用する報道は、購買行動を混乱させる「演出」に近い。国民は冷静に、政府のエネルギー管理を注視すべきだ。
小学校破壊の真偽：「イラン南部の女子小学校が爆撃された」という当初の報道が錯綜している。
BBCによると、米中央軍は、全攻撃において軍事インフラを厳格に標的とした精密誘導兵器を使用したと主張している。
一方、海上の原油輸送を監視する独立系メディアTankerTrackers.comなどの解析によれば、イラン側が放った国産迎撃ミサイルの不具合や、海軍の誤認射撃が民間被害を招いている可能性も出ている。
TBS社長は「大衆操作がテレビの仕事」と明言していますので、日本のマスゴミは腐れ外道です。
NHKやTBSや朝日とかフジ、、報道ではなく、プロパガンダ機関なんですね。
日本テレビはそもそもCIA絡みです。これは40年以上前から聞いています。
日本テレビ（日テレ）の設立に正力松太郎とCIA（米国中央情報局）が深く関わっていたという点は、近年公開された米国の公文書（「正力ファイル」）によって歴史的な事実として明らかにされています。日本テレビとCIAの関連性
- 正力ファイル: CIAの機密文書「正力ファイル」によると、読売新聞社主の正力松太郎は「ポッド（Pod）」というコードネームで呼ばれるCIAの協力者でした。
- 目的: アメリカ側は反共的な対日心理戦（プロパガンダ）の一環として、テレビ放送を利用して日本国民に親米的な感情を持たせることを計画していました。
- 原子力の導入: 正力はCIAと協力し、原発導入キャンペーンを推進しました。原発への心理的な抵抗感をテレビや読売新聞を使って薄めるという工作が進められました。
